これは想定の範囲内でしたが、ここまでIN(+契約更新)ばかりでOUTのリリースがほとんどないのが気になる件。湘南ベルマーレは、平松昇選手の期限付き移籍延長を発表しました。
— ベルマガ編集部【公式】 (@bellmaga_12) December 23, 2021
平松昇選手は、2020年に特別指定、2021年シーズンから湘南ベルマーレに所属。8月からツエーゲン金沢に期限付き移籍していました。#ベルマガ #細かすぎるベルマガ移籍情報 https://t.co/ht1aDkajeK
ここまでは一喜一憂が続くものと思われますが…2022年1月13日(木)に実施する「2022湘南ベルマーレ新体制発表会見」の模様を湘南ベルマーレ公式YouTubeチャンネルにてLive配信いたします‼️
— 湘南ベルマーレ (@bellmare_staff) December 21, 2021
ぜひ、ご覧ください✨
詳細はこちら👉https://t.co/87ngZwn3dx#bellmare #ベルマーレ
で、こちらの方の管理人自身の回答は選手異動状況を見ながら新体制発表会見前後にUPしようと思いますが、毎年恒例の(年の前半に読了した)大前研一氏の予測本を年末に検証するエントリーの本題へ。【ブログ更新】【掲題】<OneBellmare>2021年の湘南ベルマーレを振り返り、2022年を展望する⚽+α/ポロと旅する&あさちゃん。スポーツ3|https://t.co/36lmSRVhJo #Bellmare
— スーパーサウスポーあさちゃん。 (@ssasachan) December 19, 2021

📖日本の論点2021〜22
最初に、読了直後にTwitterにUPした感想。
現時点で著者の予想が当たったもの
・トランプ再選ムリ〜
・習近平皇帝体制盤石化
・文在寅がいる限り日韓関係改善ムリ〜
くらいだと思いますが、従前の同氏の書籍よりも予想部分が少なくなり、論点整理や問題点の指摘にとどまる部分が増えた印象。 ともあれ、コロナ禍で前提条件が大きく変わり、コロナ前に戻れないという覚悟をもって、ゼロベースで対処せなアカンことはよくわかりました。
と書きましたが、「NTTも再統合したほうがいい」という提言もその後「NTTがドコモを完全子会社化」で一部は実現したと認識していい?
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📖大前研一「日本の論点2021〜22」(プレジデント社)
【新型コロナウイルスで大激変する世界!アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括&見通し】
「DX(デジタルトランスフォーメーション)時代に、生き残るスキルを磨け! 」が今年の「日本の論点」の全体テーマとなります。
2020年世界を襲った新型コロナウイルスは、各国の政治・経済・社会に甚大な被害を与えました。最も打撃を受けたアメリカは大統領選挙に見られるように分裂の度合いを深め、その間隙を縫って中国がますます世界に影響力を行使しようとしています。日本でも7年8カ月という歴代最長を誇った安倍政権が幕を閉じ、菅新政権が発足しました。
このような状況下で、「日本にとって最大の問題は、21世紀に脱皮できていないことだ」と大前研一氏は言います。
DXの進展により、様々な仕事がAIやロボットに取って代わられ、テレワークが常態化して「ジョブ型雇用」が一般化した現在、日本の企業もビジネスパーソンも、「アフター・コロナ」「ウィズ・コロナ」に対応できるよう、自らを「トランスフォーム(昇格・脱皮)」していかなければなりません。
本書はその道筋を大前氏が具体的に述べていきます。
大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。
【目次】
巻頭言 DX(デジタルトランスフォーメーション)時代に、生き残るスキルを磨け!
[日本編]
Strategy01 20世紀型の経済政策では、新型コロナ危機に対処できない
Strategy02 オリンピックと甲子園は大ナタをふるった改革を実行せよ
Strategy03 2020年2月時点で予測!新型コロナ拡大で東京五輪の中止はある
Strategy04 COVID−19があぶり出した「危機に弱い国」日本の実態
Strategy05 コロナ対策で露呈した地方リーダーたちの明確な実力差
Strategy06 遠隔診療の解禁でこれからの医療はどのように変わるのか
Strategy07 「9月入学」にメリットなし。一番の問題は「長い夏休み」である
Strategy08 カジノ主体のIR構想がまったく的外れな理由を述べよう
Strategy09 「会社に依存しないキャリア形成」を今すぐ戦略的に実行せよ
Strategy10 コロナ禍の仕事と生活をプラスに変えるオンライン学習法
Strategy11 ヤフーとLINEの経営統合で予想される“ライザップ化”
[世界編]
Strategy01 「トランプ・マジック」の崩壊によって引かれる株価暴落のトリガー
Strategy02 人種差別や抗議運動への対応で見えた「トランプ再選」の赤信号
Strategy03 トランプから飛び出した「日米安保見直し」発言の真意
Strategy04 終わりの見えない「米中貿易戦争」。本当の勝者は誰か
Strategy05 世界が注目する香港デモに対し、中国が一歩も譲らないのはなぜか
Strategy06 「現代の皇帝」習近平は今後、中国をどのように導くのか
Strategy07 香港を切り捨てたしたたかな中国とのつきあい方
Strategy08 激化する日韓関係で対立を煽る人物は誰か
Strategy09 アメリカとイランの「報復合戦」から読み取れる裏事情
Strategy10 気候変動で対立する「G7対ブラジル」の解決方法
Strategy11 フェイスブックの仮想通貨「リブラ」は世界通貨となり得るか
【著者情報】(「BOOK」データベースより)
大前研一(オオマエケンイチ)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のたあめに、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
【2020年12月発行/2021.3.8読了】
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【備忘録】
巻頭言 DX(デジタルトランスフォーメーション)時代に、生き残るスキルを磨け!
・ファクターXも”民度”の正体も、まだ解明されていない「日本なぜ死者少ない?」 吉村知事と山中教授ナゾ解明へ「絶対に何かある」 強力タッグで「ファクターX」を探す〜ネットの反応「居酒屋でもレストランでも、必ずおしぼりが出てくる。スナックなんかトイレへ行くたびに新しいおしぼりをくれる。ファクターXはおしぼり」 https://t.co/k8SJvHyZPO
— アノニマス ポスト ニュースとネットの反応 (@anonymous_post2) June 13, 2020
【コロナ対応を比較する場合、感染者数・死亡数の多い国と比較すべきでなく、日本以上に成功した国と比較すべき】SARSを経験した台湾、香港、ベトナム、韓国、シンガポールも、中国、豪州、NZ、
— 小平啓太郎 (@APbII94CLXTA80u) October 18, 2020
欧米ではドイツ、フィンランド、アイスランド、またキューバなども、見習うべきものが多々ある。 https://t.co/rHTasWYRwo
英国、ジョンソン首相が新型コロナウイルス感染症の患者を減らすために国民にダイエットを呼び掛け。
— エルム (@elmpc) September 8, 2020
国民の3分の2が肥満。ポテチなどジャンクフードのテレビCMは午後9時より禁止。
イギリスは服の平均サイズが16(日本の3L)だもんね..#キャッチ世界のトップニュース #BS1 #フランスF2
<KON839 今週のニュースの視点>
— 大前研一「ニュースの視点」 (@ohmae_news) July 27, 2020
ブログ記事を更新しました!「米企業業績/米ユナイテッド航空/良品計画/米ウーバーテクノロジーズ〜経営者はプランBを想定して準備するべき」の話題について大前研一が解説しています。リンクよりご覧ください。https://t.co/lVjejHUZ5g
【読書】
— ボイスコーチ/声のドクターRえがしらゆきひろ (@ega_voice) February 5, 2021
安倍元首相の採点に関して、
大前研一さんの著書では
マイナス300点となっている。
☑︎戦後レジームからの脱却
☑︎憲法改正
☑︎北朝鮮拉致問題
いずれも公約に掲げてきたことを何一つ動かさなかったからなわけだが、
やはり、
何を言って、どう動いたか?
ここが物事の本質である。
実際、景気拡大局面が5年11か月続いたといっても、それはほとんど横ばいの地を這うような「ミミズ景気」でしかなかった。
— 🌈sero🌱🐰 (@g4Bpl1AsevtGpr7) October 1, 2020
振り返ってみれば、安倍政権は次々と看板を掛け替えて国民の目先を変えながら「やってる感」を出していただけで、結局、何もできなかった。
・教育システムおよび企業や社会そのものが21世紀に移行できない。これが日本の長期低落の根本原因であり、最大の問題なのだ。大前研一「携帯値下げも、地銀再編も、デジタル庁も全部ちまい」 菅政権が見逃す日本低迷の根本原因 https://t.co/Q7H0h47I7B
— PRESIDENT Online / プレジデントオンライン (@Pre_Online) October 30, 2020
・生産性の低い労働者は解雇できるようにして、代わりに失業保険でカバーしながら21世紀型のスキルが身につくように国の責任で再教育を施して雇用市場に戻していく。この循環をつくり上げるのが、最大の国家事業なのだ。補助金を出すから雇用を社内にとどめておいてくれ、とやっている間は、日本は21世紀型人材を生み出すことができない。

→「21世紀の成功や繁栄は20世紀の延長線上にない」
[日本編]
Strategy01 20世紀型の経済政策では、新型コロナ危機に対処できない

・ボーダレス経済の原則
(1)金利の高いところへマネーが動く
(2)ニーズのあるところへマネーは動く
(3)世界レベルの生産および販売の最適化
・新しい時代には、新しい知識と道具が必要
Strategy02 オリンピックと甲子園は大ナタをふるった改革を実行せよ
・ともに現状はアスリートよりもスポンサー企業の事情が優先されており、見直しが必要。いかにして伝統を守りながら新しい時代に対応していくか。このバランスを広く国民的な議論を尽くして、解決策を見出していくべき
Strategy05 コロナ対策で露呈した地方リーダーたちの明確な実力差
>本書では、存在感を示した地方リーダーとして、北海道の鈴木直道知事、吉村洋文大阪府知事、和歌山県の仁坂吉伸知事、鳥取県の平井伸治知事、小池百合子東京都知事、熊谷俊人千葉市長、高島宗一郎福岡市長をあげている
・前例のない状況に放り込まれたとき、前例主義の役人は判断できない
・危機に強いリーダーに必要な2つの要素:海外の事例を知る/限界突破の事例を知っておく
・安易に英雄視するのは慎むべき
Strategy08 カジノ主体のIR構想がまったく的外れな理由を述べよう
・カジノビジネスは世界的に退潮ムード
Strategy09 「会社に依存しないキャリア形成」を今すぐ戦略的に実行せよ
・脱会社へのキャリアの近道は、今の会社に依存して練習台に使いスキルを身につけること
・ジョブ型雇用へのシフト
Strategy11 ヤフーとLINEの経営統合で予想される“ライザップ化”
・重要なのは一緒になって何をやっていくのか
[世界編]
Strategy01 「トランプ・マジック」の崩壊によって引かれる株価暴落のトリガー
・トランプ・マジック
(1)大規模減税
(2)金融政策(パウエル叩きで、利下げへの期待感)
・歴史は繰り返される?
Strategy03 トランプから飛び出した「日米安保見直し」発言の真意
・単なる思いつきにすぎず、慎重に対応すべき
Strategy04 終わりの見えない「米中貿易戦争」。本当の勝者は誰か
・米国の雇用を守りたければ、(中国ではなく)中国企業に発注しているアメリカ企業を制裁するしかない
・皇帝習近平の腹の底は「トランプ無視」
Strategy05 世界が注目する香港デモに対し、中国が一歩も譲らないのはなぜか
・一国二制度は有名無実化、共産党の一党独裁体制も盤石のまま
Strategy06 「現代の皇帝」習近平は今後、中国をどのように導くのか
・アメリカと並ぶ強国をめざす
・香港の歴史的使命は終わった
・中国人の「嫌香港」感情の高まり
「嫌香港」中国で拡大 「大陸をばかに」対立深まる https://t.co/FydeKLmi4k
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) September 22, 2019
Strategy07 香港を切り捨てたしたたかな中国とのつきあい方
・日本もしたたかな外交政策が求められる
>って、具体的にどうしたらいいのか?
Strategy08 激化する日韓関係で対立を煽る人物は誰か
・「親北・反日」スタンスの文在寅大統領がいる限り関係改善は無理
Strategy10 気候変動で対立する「G7対ブラジル」の解決方法
・先進国の「上から目線」にならない形の枠組みづくりが求められる
Strategy11 フェイスブックの仮想通貨「リブラ」は世界通貨となり得るか
FBの仮想通貨「リブラ」でクレジットカードは20世紀の遺物になる 銀行口座のない10億人を助けられる
— Root (@root_crypto) January 31, 2020
大前研一だった笑https://t.co/c2KGFWBPq4 #POL
仮想通貨ウォーズの勝者はリブラか中国か
— ニューズウィーク日本版 (@Newsweek_JAPAN) January 27, 2020
――ビットコイン、リブラ、デジタル人民元......三つ巴の覇権争いを制するのは誰か。ドル建て一辺倒に代わる、次の金融システムの姿を探るhttps://t.co/pWyfMjLR3J#仮想通貨 #ビットコイン #デジタル人民元 #リブラ
【参考書評等】
・石川りょう(船橋市議会議員)/「日本の論点 2021〜22」(大前研一氏)を読んで
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